大学生が語る昆虫食の魅力【国連が推奨する栄養価の高さ】

昆虫食（こんちゅうしょく、英語: Entomophagy, Insect eating）とは、ハチの幼虫、イナゴなど、昆虫を食べることである。食材としては幼虫や蛹（さなぎ）が比較的多く用いられるが、成虫や卵も対象とされる。アジア29国、南北アメリカ23国で食べられ、アフリカの36国では少なくとも527種の昆虫が食べられており、世界で食用にされる昆虫の種類を細かく集計すると1,400種にものぼるといわれる。野生動物においては、アリクイ、センザンコウなど、昆虫食が専門の動物のみならず、キツネ、タヌキ、霊長類などの雑食性の動物においても昆虫は常に食べられている。

（Wikipedia 参照）

1.　世界人口は増大を続けるものの、地域によって増加率に大きな差

世界の人口は2019年の77億人から2030年の85億人（10%増）へ、さらに2050年には97億人（同26%）、2100年には109億人（42%）へと増えることが予測されています。サハラ以南アフリカの人口は、2050年までに倍増（99%）するとみられています。その他の地域の2019年から2050年にかけての人口増加率はまちまちであり、オーストラリアとニュージーランドを除くオセアニア（56%）、北アフリカ・西アジア（46%）、オーストラリアとニュージーランド（28%）、中央・南アジア（25%）、ラテンアメリカ・カリブ（18%）、東・東南アジア（3%）、欧州・北米（2%）となっています。

2.　今後2050年までに予測される人口増加の半分以上は9カ国で発生

2019年から2050年にかけ、最も大幅な人口増加が起きると見られるのはインド、ナイジェリア、パキスタン、コンゴ民主共和国、エチオピア、タンザニア連合共和国、インドネシア、エジプト、米国（予測される人口増が多い順）の9カ国です。インドは2027年頃、中国を抜いて世界で最も人口が多い国になるとみられます。

3.　急激な人口増加で、持続可能な開発に課題

最速の人口増加が見込まれるのは最貧国であり、それらの国では人口増加により貧困の根絶（SDGsゴール 1）、不平等の是正（ゴール5および10）、飢餓と栄養不良への対策（ゴール2）、保健・教育のカバレッジと質の向上（ゴール3および4）に対して、追加的な課題が生じます。

4.　生産年齢人口の増大が、経済成長のチャンスになる国も

サハラ以南アフリカのほとんどの国と、アジアやラテンアメリカ・カリブ地域の一部の国では、最近になって出生率が低下したことで、生産年齢人口（25~64歳）が他の年齢層よりも早いスピードで増加しています。これは、「人口ボーナス」と呼ばれる著しい経済成長が期待できる機会が訪れていることを示唆しています。この「人口ボーナス」から利益を得るためには、政府が特に若者向けの教育と保健に投資し、持続可能な経済成長を促進する条件を整備すべきです。

5.　出生率は全世界的に減少しているものの、一部では高止まり

現時点で、世界人口の半数近くは、出生率が女性1人当たり2.1人未満の国または地域で暮らしています。2019年の出生率が平均でこれを上回っている地域は、サハラ以南アフリカ（4.6人）、オーストラリアとニュージーランドを除くオセアニア（3.4人）、北アフリカ・西アジア（2.9人）および中央・南アジア（3.4人）です。全世界の出生率は、1990年の女性1人当たり3.2人から2019年には2.5人へと低下し、 2050年にはさらに2.2人へと低下する見込みです。

6.　平均寿命は延びているものの、最貧国は世界平均に7年及ばず

1990年の64.2歳から2019年には72.6歳へと延びた世界の平均寿命は、さらに2050年までに77.1歳へと延びる見込みです。国際的な平均寿命の差の縮小という点では、かなりの進展が見られるものの、依然として大きな格差が残っています。2019年現在、後発開発途上国の平均寿命は、主として子どもと妊産婦の死亡率が高止まりしていることに加え、暴力や紛争、HIV蔓延による影響の継続により、世界平均を7.4歳下回っています。

7.　世界人口は高齢化、65歳以上の年齢層が最速の拡大

2019年現在、世界人口の11人に1人（9%）が65歳以上となっていますが、この割合は2050年までに6人に1人（16%）へと増える見込みです。2019年から2050年にかけ、北アフリカ・西アジア、中央・南アジア、東・東南アジア、ラテンアメリカ・カリブの各地域では、65歳以上人口の割合が倍増するとみられています。2050年までに、欧州・北米地域で暮らす4人に1人は、65歳以上となる可能性があります。2018年には史上初の出来事として、全世界の65歳以上人口が5歳未満の子どもの数を上回りました。80歳以上の人口も、2019年の1億4,300万人から2050年には4億2,600万人へと、3倍に増えることが予測されます。

8.　生産年齢人口の割合低下が社会保障制度に圧力

25~64歳の生産年齢人口の65歳以上人口に対する割合を示す潜在扶養指数は、全世界で低下を続けています。日本はこの率が1.8と、世界で最も低くなっています。また、欧州とカリブを中心とする29カ国では、すでに潜在扶養指数が3を下回っています。2050年までに、欧州・北米、東・東南アジアをはじめとする48カ国では、潜在扶養指数が2を下回るものとみられます。こうした低い数値は、高齢化が労働市場と経済実績に及ぼす潜在的な影響のほか、多くの国が高齢者向けの公的医療、年金および社会保障制度を構築、維持しようとする中で、今後数十年で直面することになる財政圧力を如実に示しています。

9.　人口の減少を経験する国が増加

2010年以来、27の国と地域で人口が1%以上の減少を示しています。この人口減の原因として、低い出生率と、場所によっては高い移民流出率が挙げられます。2019年から2050年にかけ、55の国と地域で人口が1%以上減少すると予測されていますが、うち26の国と地域では、10%以上の人口減少がみられる可能性もあります。例えば中国では、2019年から2050年にかけて人口が3,140万人と、2.2%の減少を遂げるものと予測されます。

10.　一部の国では、国際移動が人口変動の大きな要因に

2010年から2020年にかけ、欧州・北米、北アフリカ・西アジア、オーストラリアとニュージーランドは移民が入国超過となり、他の地域は出国超過となる見込みです。14の国と地域で移民が100万人を超える純増となる一方、10カ国では、逆に100万人を超える移民流出が起きるとみられます。最も大規模な移民流出の中には、移民労働者に対する需要（バングラデシュ、ネパールおよびフィリピン）、または、暴力や治安悪化、武力紛争（シリア、ベネズエラ、ミャンマー）を主因とするものがあります。ベラルーシ、エストニア、ドイツ、ハンガリー、イタリア、日本、ロシア連邦、セルビアおよびウクライナでは、この10年間で移民が純増となり、死亡率と出生率の差によってもたらされる人口減少が部分的に相殺される見込みです。

これらの主な調査結果は、国連経済社会局人口部が報告書「世界人口推計2019年版：要旨」を基に作成したものです。この報告書は、国連による26回目の正式な世界人口推計・予測の主要結果を提示するものです。人口部によるその他の活動については、www.unpopulation.orgをご覧ください。